雪だるま式にお金が増える可能性も!? “つみたてNISA”4つのメリット

2022.4.23
難しいイメージが先行して、敬遠している人も多そうなNISA。ここでは初心者向けに、ポイントを絞って解説。

国が後押ししている投資のお得なシステム。

前提として知っておきたいのが、NISAとiDeCoは、一般の人が資産形成を始めやすいように、国が作った制度だということ。

「NISAは少額投資非課税制度、iDeCoは個人型確定拠出年金の略称です。この制度を利用して、基本的には投資を行いますが、その際に出た利益に対して税金を引かれないのが大きな特徴です。これらを利用せずに投資で利益が出ると、約20%の税金が引かれてしまうので、それがないのはかなりのメリット。また、この2つは似ているようで大きく違うのが、iDeCoはその名のとおり、私的年金制度だということ。毎月定額を積み立てますが、そのお金は60歳以降にならないと引き出せません」(ファイナンシャルプランナー・西山美紀さん)

NISAとiDeCoは、お金を増やしたい人が注目している印象もあるが、「節税効果など、投資をしやすいからです。現在、定期預金の金利は0.002%程度ですが、例えば投資信託という商品の利回りは、過去の運用実績で1~5%のものが多く、預金より増やせる可能性があります。半面、元本割れなどリスクもつきもの。その両面を理解したうえで検討しましょう」

NISAのおもな特徴

・少額から投資ができる。
・定期預金以上にお金を増やせる可能性がある。
・増えたお金から税金が引かれない。
・いつでも売却してお金を引き出せる。

NISA

一般NISAは中級者以上、つみたては初心者向き。

NISAを始めるには、NISA専用の口座を開設する必要があるけれど、その口座は1人1口座しか持てない。そのため一般NISAか、つみたてNISAのどちらかを選ばないといけないのだ。

「選び方のポイントは、一般NISAは比較的アクティブに運用したい人向き。投資額の上限である年間120万円以内であれば、例えば株を一度に10万円分購入するなど、ある程度まとまった金額で投資ができます。また、非課税期間が5年間なので、比較的短期で売買するイメージ。一方、つみたてNISAは、毎月積み立てるのが基本ですが、その場合、上限の年間40万円を12か月で割るので、1か月の上限が約3万円に。また、非課税期間が20年間と長いことから、長期でコツコツ運用するのに向いています。詳細は後述しますが、投資初心者や、できるだけリスクを抑えたい人は、つみたてNISAを選ぶといいでしょう」

つみたてNISAの4つのメリット

Entame

1、“ドルコスト平均法”でリスク分散ができる。

「投資で利益を出すには、安い時に買い、高い時に売るのが基本ですが、安い時の見極めはプロでも難しい。その点、毎月同じ金額で同じ商品を積立投資すれば、安い時に多く買って、高い時には少ししか買わずに済むので、平均すると割安で買えることになる。この購入方法を“ドルコスト平均法”といいます」

2、金融庁お墨付きの堅実な商品ラインナップ

「つみたてNISAで購入できるのは、金融庁の基準を満たした商品のみ。大きくは、商品に関わる手数料が抑えられていること。購入時に販売会社に支払う販売手数料がゼロ。運用や管理をするための信託報酬も一定水準以下のものに限られています。また、信託契約期間が無期限または20年以上と、長期運用向き」

3、長期運用のメリットがいろいろある!

「つみたてNISAで扱っている商品には値動きがあります。そのため、投資先の株などの動きによって元本割れすることも。でも、長期運用なら、そんな“安い時”に買った商品が、いつか値上がりするタイミングをじっくり待てるのです。そもそも長期で積み立てるほど、元本は階段を上るように増えていきますし、さらに運用によって利益が出れば、その利益分と積み立てた元本を合わせて運用する“複利効果”で、雪だるま式にお金が増える可能性あり」

4、一度始めると、ほったらかしにしておける。

「一般NISAでは、どんな商品をいくらでいつ買って、いつ売るのか、自分で値動きをチェックしながら判断することが基本ですが、それには時間や労力、知識も必要です。一方、つみたてNISAは、商品と、月々の積立金額や購入日を決めれば、あとは毎月同じ条件で、自動で積み立てられるのでラク。手間いらずで、初心者が始めやすいんです」

西山美紀さん ファイナンシャルプランナー。All About 貯蓄ガイド。女性誌を中心に活動。著書に『はじめての積立投資・つみたてNISA・iDeCoもよくわかる! お金の増やし方』(主婦の友社)などがある。

※『anan』2022年4月27日号より。イラスト・小迎裕美子 取材、文・保手濱奈美

(by anan編集部)