被災後に想定されるリスクを平時から確認して。
西日本豪雨、北海道地震と災害が続いています。先日は台風が日本を縦断し、停電や交通機関がストップするなど各地で混乱をきたしました。インフラがストップすると、台風や地震がおさまっても、生活の不都合は続きます。
まず、長期間停電が続くと、充電もできないのでスマートフォンが自由に使えなくなります。北海道地震で被災したある地域では、携帯基地局の電力災害がダウンし、エリア一帯が圏外になりました。そうすると、どこで何が起きているのか、被害の大きさや支援の状況もまったく把握できなくなります。断片的な情報により、デマにのせられることも。こういうとき唯一頼りになるのが、乾電池で動く防災ラジオです。
また、学校や公民館が被災してしまい、避難所を開設できなくなるというケースもしばしば起こっています。近所の避難場所に指定されている施設と、そこまでの経路は2つ以上、チェックしておいたほうがよいでしょう。
大きな災害時には、人命救助や消火活動を行う緊急車両が円滑に動けるように、交通規制が敷かれます。東京の場合、環八から都心方面は交通抑制。環七から内側方向へは通行禁止、首都高、主要な国道などの幹線道路は緊急自動車専用路になります。車で都外には出られなくなると思ってください。
いま、関東で30年以内に震度6弱以上の地震が起こる確率は、千葉市85％、横浜市82％など各地で高い数値が予想されています。また、富士山の噴火リスクも高まっており、神奈川、山梨、静岡の3県では合同で定期的に避難訓練をしています。もし火山灰が数cm積もったら、それだけで東海道新幹線、東名高速、飛行機はストップしてしまいます。雪と違い、灰は撤去しないかぎりなくならないので、長期間、東京への物流はストップしますし、家に閉じ込められるような状況になります。
いつ、どこで何が起きるかわかりません。被災しても自力で生き延びられるよう、最低1週間分の水や食料を蓄えるようにしておきましょう。普段、当たり前にしていることができなくなります。スマホや電力、コンビニに頼れなくなったら、どうなってしまうか、みなさんも想像してみてください。
堀潤 ジャーナリスト。NHKでアナウンサーとして活躍。2012年に市民ニュースサイト「8bitNews」を立ち上げ、その後フリーに。ツイッターは＠8bit_HORIJUN
※『anan』2018年10月24日号より。写真・中島慶子 イラスト・五月女ケイ子 文・黒瀬朋子
（by anan編集部）
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