【本当に彼で大丈夫?】結婚する前に知っておくべき7つのこと

文・並木まき — 2021.3.22
大好きな彼と交際が順調に進むと、「そろそろ結婚かも♡」とワクワクしますよね。しかし、昔から言われているとおり、結婚は「ゴール」ではなく「スタート」。入籍後、幸せなハッピーエンドに向かって突き進むとは限らないのも現実です。そこで今回は、結婚する前に知っておくべき7つの真実をお伝えしましょう。

真実1:結婚式以外にも新生活準備にはお金がかかる

「結婚にかかるお金」と聞くと、挙式や披露宴の費用が真っ先に頭に浮かぶ人も多いでしょう。しかし、式を挙げない選択をしても、新生活のスタートに伴い、住宅資金や家具、家電、日用品などを一通り揃えるとなると、かなりのお金がかかります。

「式を挙げなければ、お金をかけずに結婚できる」と思っていると、予想外の出費に悩まされることも少なくありません。

真実2:家事分担の不満ひとつで夫婦仲に致命的な亀裂が入ることもある

新婚当初は「愛する人のために、自分が尽くす♡」と思っていても、結婚後はパートナーと毎日過ごすのが当たり前になり、段々と日常生活として定着します。愛情が落ち着いてきた頃には、家事分担の不満ひとつで相手への憎しみが生まれ、夫婦間に致命的な亀裂が入ることも珍しくありません。

恋愛時代にはさほど気にならなかった怠惰な一面を改めて知ったとき、一緒にいる時間が長いほど相手を許せなくなることも。そのために、「こんな夫(妻)は、いやだ」と不満が積み重なる人も少なくありません。

真実3:「既婚者」というだけで社会的な信用が変わる

既婚者になると、社会的な信用という面で変化が起こります。家庭をもつことで、何か問題が生じても簡単にはドロップアウトしないだろうという推測も働きやすくなり、これが社会人としての信用に繋がりやすく、結婚の大きなメリットになります。

また、家庭があり、さらに子どもがいる場合には、そう簡単には生活環境を変えられなくなるのが一般的です。

真実4:税金の軽減制度が使えることがある

独身では得られない税金の軽減制度に、「配偶者控除」や「扶養控除」が挙げられます。これらは適用される条件に当てはまる人にとっては、法律婚を選択するメリットと言えるでしょう。

昨今は、事実婚でも法律婚と同等の権利が認められつつありますが、税金の分野では法律婚でなければ適用されない制度もあります。そのため、夫婦の収入次第では、年間に何万円ものメリットが期待できます。

真実5:義実家との関係が意外と面倒

交際中は恋人の実家と円満な関係を築いていたとしても、長い結婚生活のあいだには、義実家と対立し、関係がギクシャクしてしまうことがあります。

結婚前には「うちは嫁姑問題とは絶対に無縁なはず」と安心していても、いざ結婚生活がスタートしてしばらく経ち、孫が産まれたり相続問題が発生すると、複雑な関係に転じている話も珍しくありません。

真実6:努力を怠るとあっという間に関係が崩れる

夫婦はどんなに愛し合っていたとしても、もともとは他人。だからこそ、円満な夫婦関係を継続するための努力を怠ってしまえば、あっという間に関係が壊れるというのもありがちなパターンです。

「バツがつくのは嫌だろうから、自分が何をしても、うちは離婚しないだろう」とたかをくくり、好き放題にしてしまった結果、ある日突然に配偶者から離婚を切り出される例も散見されます。

真実7:財産分与の対象となる財産は結婚後からカウントされる

資産家と結婚する人のなかには、「もし離婚することになっても資産の半分はもらえるはず」と玉の輿を狙う人もいるかもしれません。しかし、現在における日本の法律では、離婚の際に財産分与の対象となるのは、原則として結婚してから築いた財産のみです。

つまり、同居をしていたわけでもない独身時代に相手が築いた財産は、離婚する際の財産分与の対象にはなりません。

「結婚すれば、薔薇色の生活が待ってるはず!」と、婚約中は結婚のいいところばかりに目を向けてしまいがち。しかし現実は、そう甘くないことも存在します。

だからこそ結婚前に真実を知っておくことで、より冷静に結婚を決断できるのではないでしょうか。

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